MacにSiri搭載の噂には少しだけ期待

iPhoneやiPad、Apple Watchで徐々に使えるようになってきたSiriがMacにも搭載されるようです。噂によれば。

Siriの情報に一歩踏み込める

iPhoneでSiriを使う機会は徐々に増えてきています。メールを出すとき、連絡先にある人ならSiriに頼めばすぐに本文作成に入れます。メール本文も音声入力でやってしまうこともあります。電話もSiriで「xxxに電話」と言ってしまえば発信してくれます。

Siriに「今日の晩御飯どうしよう？」と聞けば、周辺のレストランを紹介してくれます。その中から外食先を選ぶこともできます。このSiriがMacに搭載されればもう少し便利になるでしょう。

Siriに教えてもらったレストランの評判を調べたり、予約を入れたり、メールやSNSで店の情報を共有した入り、こうした作業はMacの方が便利にできます。

WWDCで発表か

MacへのSiri搭載はWWDCにて発表されると予想されています。OS X10.12の最大の特徴として紹介されるかもしれません。Siriを便利に使えればiPhoneやApple Watchがさらに便利になることは確かです。

そのiPhoneやApple WatchとMacがより深く連携できれば、普段のMac周辺の作業がさらに便利になることは間違いないでしょう。そのキーマン？がSiriなのかもしれません。面白そうです。

ちなみにSiriに「ビートボックスやって」というと大変なことになります。

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iOS9.3.2で一部のiPad Proが使えなくなる不具合 ここでAppleは失敗できなかったのに

iOS9.3.2が昨日リリースされました。軽微なバグの修正やセキュリティ面での改善が含まれているようで、僕も早速アップデートしました。しかし一部の9.7インチiPad Proでアップデートに失敗して端末が動かなる動かなる不具合が発生しているようです。

被害者は比較的多め？

一部のiPad Proと書きましたが、全てのユーザーで起こる不具合ではないみたいです。しかし僕がいつも拝見させてもらっているブログでも同様の不具合が発生しているようです。比較的多くのユーザーが被害にあっていると思われます。

またこのニュースを聞いて、アップデートを回避している人も多くいると思います。最近のiOSのアップデートは比較的順調にこなされていることが多かったのですが、久しぶりにアップデートでの失態です。

iOSのアップデート失敗は製品戦略にも響く

今回のような不具合でiOSのアップデートは危険という印象をユーザーが持ってしまうと、最新のOSをインストールするユーザーが減ってしまいます。そうなれば新サービスや新機能を一気に普及させることが難しくなり、Appleの製品・サービス戦略にも影響を与えてしまいます。

今はWindowsの強制アップデートが問題になっていますが、AppleのOSアップデートはここまで忌避されている状態ではありません。しかし今回のような失敗が続けば、ユーザーから「またアップデートかよ」と思われてしまいます。

おそらくiOS10はこれまで以上の機能を盛り込むものになり、iPhoneやiPadの使い勝手を飛躍的に向上させる狙いを持ってリリースされます。そのOSへのアップデートに多くの人が慎重になってしまうの可能性があります。そういう意味でもiOS9.3.2の配布は問題なく終えるべきもで、今回の失敗はAppleにとって痛手になったと思われます。

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総務省 キャリアが儲けすぎだから再び値下げ要請を検討

ブルームバーグが報じたところによると、携帯通信大手3社の決算が好調だったことから、総務省はさらなる値下げの要請を検討しているとのことです。（ブルームバーグ）

政府が介入するたびに歪む市場

「携帯電話の端末実質0円の廃止」、「5,000円以下のプランの設定」、「長期ユーザーの優遇」と総務省が介入する形で携帯電話料金の改定が相次ぎました。しかしどれを取っても中途半端で本当にユーザーのためになっている施策があるのかは疑問です。

政府からの要請で作られる料金プランは消費者不在で作られ、キャリア側はどこまでなら監督官庁が怒らないかを第一に考えて価格やプランの設定を行いました。こんな歪んだ市場に健全な競争を期待するのは無理です。実質0円廃止後の各キャリア同士の「密告合戦」は見苦しいものがありました。

総務省の責任はどこに

今の携帯通信市場の競争環境を決定付けたのが、iPhone5発売直後のLTE周波数獲得を目的にしたソフトバンクによるイー・アクセス買収でした。まがりなりにも4社あった携帯通信キャリアが大手3社に集約され、これにより殆ど競争の起こらない市場になってしまいました。その買収を認めた総務省に「値下げ要請」なんて言い出す資格はありません。

大臣は笑っている場合ではない

それだけでなく、前述の実質0円の廃止やMNP制度の設計ミスも総務省の責任となる部分が多くあります。そうした部分をの責任を曖昧にしたまま市場に介入し続ける総務省は全く携帯通信市場・業界・ユーザーのためになっていないと考えます。

ただ、こうなってしまった以上、総務省にはMVNOが価格と通信品質の両面で消費者の利益となるよう、本気でサポートして業界の競争を健全なものに導いてもらわないといけません。それが総務省の罪滅ぼしの唯一の方法でしょう。

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